不動産売却の際にリフォームは必要？メリット・デメリットをご紹介
不動産売却を検討しているものの、現状のままでは買い手がつくか不安でリフォームを検討している方もおられるのではないでしょうか？
しかし、素人判断で先にリフォームをおこなうのは危険です。
物件の状態によってはリフォームをしない方が買い手がつきやすいケースもあります。
ここでは、売却時にリフォームをおこなうメリットやリフォームが必要なケースについて解説します。
不動産売却前にリフォームをおこなうメリット・デメリットとは
不動産売却をする際にリフォームをおこなうメリットは、見た目の第一印象が良くなることで売却が有利になり、早期売却につながる可能性があることです。
とくに水回りなどが劣化している場合は、リフォームをおこなうことで印象をアップすることができるでしょう。
一方で、リフォーム費用をそのまま売却価格に上乗せすることは難しく、リフォームにかかった費用が回収しにくいことがデメリットで、損をする可能性があります。
また、リフォームには個人のセンスがあられるため、リフォームした不動産が買い手の好みと合わず、かえって売れにくくなる可能性もあります。
そのため、物件の状態にはよるものの、基本的にはリフォームをせずに売り出した方が良いと言えるでしょう。
不動産売却においてリフォームが必要となるケースと費用相場
重要な設備が壊れている場合や外観の印象があまりにも悪い場合などはリフォームが必要です。
フルリフォームをおこなった場合の価格相場は、設備のグレードにより異なりますが400万円程度だとされています。
リフォームのし過ぎは逆効果になる恐れもあるため、リフォームは部分的におこない、100万円以内に抑えると良いでしょう。
リフォームしない場合でも不動産売却をしやすくするには
リフォームしない場合は、室内の印象を少しでも良く見せるためにハウスクリーニングをおこなうことをおすすめします。
また、ホームインスペクションをおこなっておくと売却後に契約不適合責任に問われるリスクが減るでしょう。
ただし、劣化が激しい場所については簡易リフォームで最低限の修繕はおこないましょう。
まとめ
不動産売却にてリフォームをおこなうと印象が良くなる反面、かかった費用は回収しにくく、基本的にはリフォームしないで売りに出すのがおすすめです。
リフォームする場合には、故障している設備や劣化が激しい場所など最小限に留め、ハウスクリーニングなどに費用をまわすようにしましょう。
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