マイホームの購入費用は、家選びにおいてもっとも重要な要素と言っても過言ではありません。
どのくらいの金額であれば住宅ローンを無理なく返済できるのか、事前にしっかりと確認してから購入に踏み切りたいところです。
そこで今回は、不動産購入を検討されている方に向けて、不動産購入と年収をテーマに、具体的な予算の立て方や計算方法などについてご紹介します。
年収から見る不動産購入の予算とは
自分の年収に対して、どのくらいの価格の不動産を購入することが最適なのかは、「年収倍率」をもとに考えられます。
年収倍率とは、住宅の購入価格が購入者の年収の何倍になっているかを表す数値です。
これまでは一般的に、年収倍率は住宅購入価格の5倍以内といわれてきました。
しかし、近年ではマイナス金利の影響で住宅ローンも超低金利となっているため、この指標は合わなくなってきています。
住宅金融支援機構の「2020年度フラット35利用者調査」に基づいて考えると、新たな目安としては年収の約5〜7倍ほどです。
たとえば年収が300万円の場合、購入できる不動産の価格は、頭金と住宅ローンの借り入れ可能額を合わせて1,500万円から2,100万円となります。
不動産購入と年収～予算の計算方法～
購入できる不動産の価格は、準備できる頭金と住宅ローン借り入れ可能額を足すことで算出できます。
頭金は少しでも多く用意できたほうが、住宅ローンの返済が楽になります。
しかし、だからといって所有している自己資金をすべて頭金とすることはおすすめできません。
病気や休職など、いざというときの生活予備費として、生活費の3か月から6か月分ほどは残しておきたいところです。
住宅ローンの借り入れ可能額は、現在の家賃をもとにシミュレーションできます。
たとえば現在の家賃が7万円とすると、毎月の返済金額が同じで35年返済の場合、約2280万円が借り入れ可能額として算出できます。
なお、住宅ローンの借り入れ可能額は、専用のシミュレーションサイトなどもあるため、上手に活用しましょう。
不動産購入と年収～住宅ローンの返済比率とは？～
住宅ローンの借り入れ額を検討するときには、「返済比率」について知っておくと安心です。
返済比率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。
年間返済額÷年収で算出され、一般的には30％から35％が基準と言われています。
返済比率は住宅ローンの審査に用いられるほか、無理のない返済計画を立てる際にも参考になります。
まとめ
今回は、不動産購入と年収から見た具体的な予算の立て方や計算方法などについてご紹介しました。
不動産を購入するときには、無理なくゆとりある返済ができるよう、年収に応じた借り入れ可能額を把握しておきましょう。
私たち株式会社白金商事は、鶴ヶ島市や川越市の物件情報を多数取り扱っております。
その他にも不動産に関するご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓
